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[WBS]【イノベンチャーズ列伝】実現目前!”デジタル薬”![株式会社ジョリーグッド&株式会社CureApp]

ワールドビジネスサテライト(WBS)

イノベーションで世の中を変えようとするベンチャー企業に焦点を当てるイノベンチャーズ列伝。

デジタル薬という言葉をご存知でしょうか?

スマートフォンやデジタル機器を使って病気の治療を目指すというものです。

世界で開発競争が始まっていて日本では早ければ11月11日にも保険適用のデジタル薬「第1号」が誕生します。

株式会社ジョリーグッド

VRならジョリーグッド
株式会社ジョリーグッドは、VR×AIを活用した高精度なVRソリューションを開発するテクノロジーカンパニーです。プロフェッショナル向けのVRツールや、研修VRや販促VRの企画制作から体験展示までワンストップで提供しています。

精神疾患や発達障害を専門とする医療機関「国立精神・神経医療研究センター」。

ここでうつ病患者に対して日本初となる治療の研究が行われています。

佐藤さん(仮名・61歳)、

3・11のことが思い出されて、津波の怖さより1人で逃げなければいけない怖さがずっとあった。

膝をかかえて引きこもる日が続いた。

福島県出身の佐藤さん、東日本大震災のショックが原因でうつ病と診断され引きこもり状態が続いていました。

臨床心理士の伊藤正哉さん、

これを付けながら浸ってもらえれば。

臨床心理士が付けるように促したのはVRゴーグル。

観光客が来るんですよ。

そうなんですか。

2人が見ている映像がこちら。和歌山県の南紀白浜の風景です。

空もきれいですね。

すごく真っ青です。

行ってみたいです。

ちょっとだけ人がいて1人ぼっちじゃないのがいいですね。

上下左右と360度の映像が体験できるVR。

患者に自然の風景や趣味などの映像を見せて前向きな感情を呼び起こします。

このようにデジタル機器などを使って病気を目指すものは「デジタル薬」と呼ばれています。

この日が3回目の治療となる佐藤さん。

今まで殻にこもっていた自分が外に出なくても出た気分になる。

行ってみたいとか全然思わなかったが行ってみたいと思うようになった。

この研究におよそ1年協力している臨床心理士も手応えを感じています。

うつ病患者は外に行ったら気分が変わると頭で分かっていても心が動かない状態。

VRで外に行かなくてもリアルな、普段できない体験をすることで実際の行動が変わってくる。何人もの患者で起こっている。

このVRを開発しているのがベンチャー企業のジョリーグッド。

これまで手術中の執刀医や看護師など、それぞれの担当の目線になることのできる医療研修用VRなどの開発をしてきました。

この技術を活かし精神疾患を持つ患者に疑似体験をさせることで思考や認知が変わってくると考えています。

来年にも治験を始める計画です。

ジョリーグッドの上路健介CEO、

通院しなくてもゴーグルをかけるだけで家の中でセラピーができてしまう。

在宅医療にも貢献していくと考える。

株式会社CureApp

株式会社CureApp - ソフトウェアで「治療」を再創造する
私たちCureAppは、進化するテクノロジーを活用した新しい治療を生み出すことで医療を取り巻く社会課題を解決し、全ての人が安心して質の高い治療を受けられる理想の医療を実現します。

デジタル薬を実用化させて企業もあります。

ベンチャー企業のキュア・アップ。

こちらのニコチン依存症治療アプリ、早ければ11月11日にも保険適用が決まる見込みです。

この筒状の器具は一酸化炭素濃度測定器。

1日10本以上吸っているカメラマンが試してみると出てきた数値は19.8ppm。タバコを吸わない人は10ppm以下です。

この数値を毎日治療アプリに登録。呼気の状態を見える化することで禁煙意識を高めます。

さらにタバコを吸いたくなった時にアプリに訴えかけるとアプリ内の看護師が登場。

吸いたくなった理由を答えると、

お辛いですよね…

と寄り添いつつ、

「吸いたい!」という衝動は5分もすれば収まります。

とアドバイス。

また食後はすぐに席を立つなど吸いたくなった時の自分の行動にルールを設定する機能もあります。

治験に協力した医師は・・・

みやざきRCクリニックの宮崎雅樹院長、

依存症は医療スタッフが常に見守ることができないから常にアプリで介入してもらうことは重要。

実際の治験では通常の禁煙外来の治療と比べて禁煙の継続率が13.4%向上したという結果が出ています。

社長は医師でもある佐竹晃太氏。2014年に起業しました。

きっかけはその前の年、留学先のアメリカで糖尿病に治療アプリに出会ったことでした。

そこで抱いた印象は、

治療用アプリは医薬品や機器と比べ安いコストで開発できる。

治療効果は医薬品とそん色ない。

保険適用が決まれば患者は医師から処方箋をもらい、アプリと機器を購入することになります。

5年後、10年後、それぞれの疾患に関していろいろな治療用アプリが普及してくる。

日本から世界へ、治療用アプリ産業でリーディングプレーヤーになりたい。

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