仕事の生産性を最大限にまで引き上げるカギとなりそうなのが働き方のデータ化と分析です。
株式会社リクルートホールディングス
[blogcard url="http://www.recruit.jp/"]
データによる働き方改革にいち早く動き出したのは株式会社リクルートホールディングス。
オフィスの一角で黙々とパソコンに向き合っている小見智美さん、実はいま会議中だといいます。
先輩が自宅で作業しているのでチャットツールで会議の時間を1時間半から30分にしようと。
1月から株式会社リクルートホールディングスではグループの一部を対象にチャットなどのITツールを活用し会議時間の削減を試みる実証実験を開始。
一見、電話で話したほうが早いようにも見えますが、
iPhoneにも同期しているので相手が出先でもすぐに返事が来る。
各自の都合に合わせて仕事ができるほか、資料などをクラウド上で共有しながらコミュニケーションを取れるのが最大の利点です。
さらに、
ここのボタンを押して、一度記録を切って何のミーティングをしていたか詳細を記入して終了。
作業の開始と同時に時間の計測を始め、終了後に内容ごとに分類していくことで何の作業にどれだけ時間を費やしたかをデータ化します。
こうしたデータをリクルートグループ全体で取ることで、それぞれの性質に合った最適な対策に取り掛かります。
オフィスワーク中心の部では、これまで1時間半だった会議を3分の1まで削減する計画です。
株式会社リクルートホールディングスではこれまで行ってきた実験で、とりあえず行なわれていた全体会議や上司に決裁や承認をもらうまでの待ち時間が効率化を妨げていたことが浮き彫りになったといいます。
働き方改革推進部の佐藤邦彦さんは、
マネージャーの時間が空いていない。固定的な会議で埋まっている。チャットツールなどを使いながらいつでも相談ができると、すぐに問題が解決でき業務の効率化や生産性が向上する。
PwCコンサルティング合同会社
[blogcard url="http://www.pwc.com/jp/ja.html"]
さらにデータ分析により生産性の高い社員を増やそうという動きもあります。
大手コンサルティング会社のPwCコンサルティング合同会社は、Googleクラウドのデータを分析する働き方改革支援を始めました。
井手健一シニアマネージャーは
メールやカレンダーなどのITツールからデータを抽出することで働き方の実態を可視化していく。
その仕組みは従業員の勤怠や人事の評価などこれまでの既存の人事データに加え、Web上で使用するメールやカレンダー、チャットツールなどの履歴と合わせて分析をするというもの。
仕事の効率が良い社員と改善が必要な社員の違いを比較し生産性の高い働き方を導き出す。データで個別の問題点を明確にし生産性の低い社員には自動で改善案を提示します。上司は部下との面談の際の材料にすることもできるといいます。
働き方改革として何を実現するのか、将来の姿を明確に定義している企業が少ない。現場の生産性を向上させるためには業務として何をやっているのか分析し改善することが必要。