大浜見聞録です。
今回は3輪車を取り上げます。子ども用の3輪車ではなく新型の3輪自転車です。
高齢のドライバーの方、自動車の免許を返納したあとに何に乗るかといろいろ言われていますが、その移動手段としても注目されていますが、それだけでなくレジャーや業務用でも使い勝手がいいのではないかと実は注目されています。
実際に取材して乗ってまいりました。
株式会社カワサキモータースジャパン
[blogcard url="https://www.kawasaki-motors.com/"]
クラウドファンディングのサイトで今年5月に売り出された3輪自転車。
開始からわずか15時間で予定していた100台が売り切れ、大きな反響を呼びました。
バイクメーカーのカワサキが手掛けました。
カワサキモータースの石井宏志さん。
「ノスリス」という3輪自転車。
なるべくいろいろな人が乗りたくなるようなシルエットにしようとした。
一般的な3輪車と違って前が2輪、後ろが1輪の構造です。
車体が振り子のように左右に倒れる作りにすることでバイクメーカーならではの乗る楽しさを目指したといいます。
実際に乗ってみると…
最初に漕ぎ出したときから違和感は全く無いです。曲がるときは体を傾けると前輪の2つの車輪が曲がる方向に傾いていくのが気持ちがいい。
プロジェクトリーダーの石井さんはもともとは大型バイクの設計者です。
大排気量の高出力のオートバイばかり設計していたが、オートバイを楽しめる人は人数が限られてしまう。
いろいろな人に乗ってもらえる形を模索していた。
実はこのノスリス、川崎重工業内の新規事業プロジェクトから生まれた第1号の製品です。
橋本康彦社長も期待を寄せています。
バイクも自転車も乗れない人がいるので、そのニーズをしっかり拾い上げて商品化したい。
社内のいろいろな人の立場・目線を入れて新しい商品・時代が求めるものを提供していく。
バイク業界だけでなく自動車業界から3輪自転車に参入する動きもあります。
自動車のデザインを手掛けるエンビジョン。
2016年から3輪自転車の開発を始めました。
最大80キロの荷物を乗せることができます。
荷物を車体の中心に置くデザインにすることで左右にふらつく危険性を減らしています。
キャンプや釣りなどアクティブなレジャー利用をイメージして開発を進めています。
エンビジョンの岡本崇さん。
従来は車を中心に商品開発を進めてきましたが、これからは車も含めて時と場所によって乗り物を変える選択肢が増えてくる。
さらに自動車の技術を応用して3輪自転車を開発している会社もあります。
自転車工場のような場所ですが…
豊田トライクの鴇田修一専務執行役員。
この自転車はトヨタ自動車のメカニックをやっていた人が安定感のある誰でも楽に乗れる自転車を作りたいと設計開発した。
またがってみると…
自動車のようにサスペンションが効くことに加えて、特殊なタイヤを使うことでブレーキや段差の衝撃を緩和します。運転中の負担を減らす効果があります。
ブレーキが相当強くかかりますが、サスペンションで衝撃を吸収してくれるので気持ちがいいです。
作っているのは個人向けの3輪自転車だけではありません。業務用の開発にも積極的です。
去年8月に本格採用が決まった佐川急便を始め、DHLやセブン-イレブンの配送用など物流業界を中心に採用が進んでいます。
自転車なら免許がなくてもモノが運べる。
短時間、免許無しで働ける人材の確保で働き手のニーズと企業をうまくマッチングできた。
今後、2輪自転車にとどまらず3輪自転車の利用を増やすためには道路の整備を進める必要があります。
しかし、道路の幅を広げるには予算や用地買収など高いハードルがあります。
そうした中、東京都はこんな取り組みを始めました。
こちらは東京ドームのすぐ横の道ですが、自転車専用の道路が広いです。
この道路には行政の意識の変化と道路整備に対する試行錯誤のあとが見て取れます。
「どれくらいの幅がありますか？」
東京都の建設局道路管理部、和田真治さん。
2メートル強。
整備前は北側が3車線、南側が2車線ありました。それぞれの車線を1つずつ減らし、この走行空間を生み出しています。
つまりニーズが高まる自転車のために自動車のための道路を減らすという、いわゆる道路の再配分を決断したのです。
ここでは用地買収の必要はありません。さらに自動車の駐車スペースを1本車道側にずらして作ることで路上に車が止まっていても自転車はズムーズに走れるように工夫されています。
「自動車最優先の考え方が変化している？」
その通りだと思う。
モビリティ・ジャーナリストで自転車の活用を推進している楠田悦子さんは日本でもようやく意識が変わり始めたと考えています。
3輪自転車の商品を出せば社会は変わる。数が増えると道路も変わる。
3輪自転車の可能性を理解して普及させることが日本にとって非常に有益。
