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[WBS] 最近の就活…自分のPR動画作成!大手企業も導入…そのメリットは!?

2019年6月26日

ワールドビジネスサテライト(WBS)

北村まあさです。私は学生時代に10年間バレーボールをしていました。なので体力と根性にはかなり自信があります。

ご覧頂いているのは私の自己紹介動画です。スマートフォンを使えば声と表情で自分をアピールする動画を簡単に撮れるようになりました。実はいま新卒の採用でエントリーシートに代わって自己PR動画を選考に使うという企業が増えています。動画就活がじわりと広がる中、企業と学生をつなぐ新たなサービスが登場しました。

株式会社学情

[blogcard url="https://www.gakujo.ne.jp/"]

都内で行われている企業説明会。

来年春に卒業予定の大学生の内定率は現在7割ですが、まだ就活を続けている学生たちも。

その学生たちは動画による就活をしたことがあるのでしょうか?

30秒の自己PR動画を作りました。

友達にケータイで1時間ずっと付き合ってもらって撮ってもらった。

エントリーシートを書くよりも、もっと自分を表現できる。

この動画による選考はいま大手企業を中心に導入が進んでいます。

全日本空輸株式会社

[blogcard url="https://www.ana.co.jp/"]

今年から動画選考を始めた全日空に手応えと聞くと…

全日空の人財戦略室、植野功一さん、

一番大きいのはその人の魅力を多面的に捉えることができていること。

全日空は事務職と客室乗務員の募集でエントリーシートに加え動画による選考を実施。

身振り手振りを加えて自身の言葉で表現してもらうことで、紙(エントリーシート)だけでは感じにくい部分を深く確認できた。

日揮株式会社

[blogcard url="https://www.jgc.com/jp/"]

一方、動画選考には課題も。

プラント建設大手の日揮は3年前に入社した社員の選考で導入しましたが現在は行っていません

大学生の負担になると感じ、応募が減ることを危惧したためといいます。

実際、会社説明会の会場でも…

動画の提出になってしまうと恥ずかしいので、動画選考を行う企業はあまり受けたくない。

株式会社リクルートキャリア

[blogcard url="https://www.recruitcareer.co.jp/"]

ただ就活サイトを運営するリクルートキャリアでは、動画の活用には大きなメリットがあるといいます。

リクルートキャリアの就職みらい研究所、増本全所長、

全国の各地域にいる学生は距離、お金の問題でなかなか会えない。

地方の学生が説明会や選考の度に大都市に行くのは大きな負担。

人柄を伝えられる動画を活用することでハードルが下がるといいます。

例えば説明会もWEBで配信して、一次選考は動画でいいよとなると直接会うのは1~2回。より応募しやすくなったり、今まで会えなかった学生と会える機会が増えるのは大きいポイントになる。

株式会社ビデオマッチング

[blogcard url="https://video-matching.com/"]

都内にある会議室、6月26日、就職活動を控えた学生たちを集めたある説明会が開催されました。

ビデオマッチングの満居優社長、

ビデオマッチングというアプリケーション。

動画を使って学生と企業をマッチングしてエントリーしてもらうプラットフォーム。

6月26日にサービスを開始したのは学生と企業をつなぐ新たなサービスです。

その特徴は、

私が学生時代に頑張ったことはYouTubu活動です。

動画を使ってPRできることです。学生は特技や頑張ったことなどエントリーシートでは伝わりにくい熱意を企業にアピールできます。

さらにこのサービスでは採用のために利用する企業の側にも動画の投稿が義務付けられています。

働いている人や職場の様子などスマホなどで撮影した動画を見ることができます。学生にとっては働いたときのイメージがしやすいというメリットも。

編集とか入れちゃうとリアルな部分が見えないと思うので、手軽にというのが核心が見られるというか、そちらのほうが就活生にはありがたい。

一方、知名度が低く人がなかなか集まらない企業もこのサービスに関心を寄せています。

このサービスに参加するコールフォースの星野純一社長、

一般的な就職活動では学生はやっぱり来ない。

ちゃんと就活目的である程度見ている人たちに向けて差別化した動画公開できるのはすごく強みなんじゃないかな。

今回のサービスでは学生が特技や資格、希望業種を入力。企業も欲しい人材のタイプなどを入力します。すると双方に適切な相手がマッチングされ、直接アプローチが可能になります。

ユーザー企業10社で始まったこのサービス、今後1年で1,000社まで増やしたい考えです。

お互いをより知って、それが企業と学生間のコミュニケーションの距離を縮めて、働くことをもっとライトに考えてもらいたい。

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