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[WBS]白物家電6年ぶり減も高水準!コロナで売れたものとは?[株式会社ビックカメラ]

2022年1月24日

ワールドビジネスサテライト(WBS)

1月24日、エアコンや洗濯機などの白物家電の去年、2021年の国内出荷額が発表され、2兆5,215億円とおととしの2020年と比べて0.6%減少しました。

6年ぶりの減少となったものの現金10万円の一律給付金などで24年ぶりの伸びとなったおととしとほぼ同じ水準です。

白物家電の売れ行きが好調な背景には引き続き新型コロナが影響しているようですが、今は一体どんな商品が売れているのでしょうか。

白物家電高水準のワケ!"家事負担"軽減が人気

都内の家電量販店「ビックカメラ 新宿西口店」。

白物家電の中で特に売れ行きが堅調なものの一つがドラム式の洗濯機です。こちらのモデルは衣類がシワになりにくいように乾燥させる機能がついているということです。

HITACHI ビッグドラム(選択11キロ・乾燥6キロ)」は時速およそ300キロの高速の風を衣類にかけながら乾燥させることでシワを伸ばしてキレイに仕上げるということです。

また洗剤や柔軟剤の自動投入機能や、スマホでソトから操作ができる機能など家事の負担を軽減させる機能が付いたものが並びます。

洗濯機の国内出荷額は高機能で高額なものが売れている傾向があり、前の年と比べて2.8%伸びました。

その他にも出荷額が伸びているのが掃除機です。

こちらの店舗で人気なのが…

ビックカメラ新宿西口店 家電コーナー担当の川嶋彩友香さん。

アイロボットのルンバ。

ダストボックスに2ヵ月分のごみをためることができる。

iRobot ルンバ i3+」は集めたごみを自動的に吸い上げてダストボックスに。ゴミを捨てる手間を省けるといいます

「購入客はどこを重視している?」

自宅にいる時間が増えたので普段気にならなかったごみが気になる。

自分で掃除をしたくない。家族との時間を大切にしたいから。

そして家事の負担を軽減する家電として12%増と大きく出荷額が伸びたのが食器洗い乾燥機です。

こちらの店舗で最も売れているメーカーはパナソニックだといいます。

好調なスリム食洗機!家事の分担にも一役

なぜパナソニックの食洗機が好調なのでしょうか。

パナソニック キッチン空間事業部の宮本侑弥さん。

こちらが11月に発売した卓上食洗機。奥行きが今までの商品に比べてスリム。

奥行きを従来のものより小さくしたほか、扉を上に開くようにしたことで省スペース化。この大きさで家族4人分の食器を一度に洗えます。シンクをまたぐように設置ができて、狭いキッチンでも置き場所を選びません。

さらに…

全体としても好調だが想定以上にタンク式が好調に推移している。

従来の食洗機だと蛇口を専用のものに取り替える必要がありましたが、この商品では使う時に水を補給するタンク式を採用。

賃貸住宅でネックとなる蛇口の取り替え工事が不要です。

賃貸住宅での普及率が低いのが食洗機の特徴。

逆に捉えればまだまだ伸びしろがある事業。

好調の背景には巣ごもり需要による家事の分担の問題があるといいます。

家事を家電に任せるというところで分担するのにいい役割かなと。

11年連続世界一!"冷凍庫"メーカーの戦略

コロナ前にはあまり注目されていなかったある家電も需要が急増しています。

こちらは先週オープンした中国の大手家電メーカー「ハイアール」の期間限定店舗「ポップアップストア ハイアール ラウンジ」。

入り口に大きく書かれていたのはセカンド冷凍庫の文字です。

ハイアールはもともと小容量の製品を中心に販売してきましたが、コロナ禍以降大容量の製品のニーズが高まりました。

ハイアールジャパンサービス 商品企画部の森脇利行さん。

昨今の冷凍食品が美味しくなったこと、コロナの影響もあって買いだめというか冷凍室のスペースが足りないといったお客様が増えて冷凍庫の需要が増えている

冷凍庫の販売では11年連続世界一のハイアール。

日本でも去年の出荷台数・販売金額ともにコロナ前の2019年と比べておよそ6割増と好調で、冷凍食品のニーズがいかに高いかが分かります。

そのハイアールが日本市場向けに開発したのがボタンひとつで冷凍にも冷蔵にも温度設定を切り替えられる機能です。

今まで日本の大手メーカーではなかなか出てこなかった部分。

今年で日本進出20周年を迎えたハイアール。日本市場の攻略に向け新たな戦略を打ち出しました。

ハイアールジャパンセールスの乾修明副社長。

今後日本市場ではファミリー向けの商品も拡大していく。

日本の大手電機メーカーが白物家電から撤退したり、規模を縮小したりする中、ハイアールはチャンスだと捉え、攻勢を強める方針です。

とにかく安いものではなくて日本のユーザーの要望に合わせていく。

グローバル資源をしっかり活用しながら日本市場で戦っていく。

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